リサイクルショップを知りたいと妹が言うので

コー​​ルセンターの対応に感動

最近、電話一本で問題を即答してくれるコールセンターに何度もお世話になった。たとえば、購入した無線ルータの接続がうまくいかず、メーカーのコールセンターに接続誘導して受けた。もちろん、無事に接続することができた。その時の正確な指示に感心した。技術はもちろん、電話対応のマナーを維持している。今後もより一層コー​​ルセンターの需要と供給の増加していくものだと思う今日この頃です。
今販売およびインターネットショッピングシュアは、恐ろしいものがあります。販売の場合は、電話注文が多く見受けられます。現代の若者は、インターネットの普及で、PCと携帯の注文が可能なところがあるが、やや年配になると、やはり携帯電話です。電話です、自分の気がかりなことが直接のオペレータによって知ることができるという安定感も電話注文が大半を占めていると考えています。 TVや新聞などの媒体を介して広告を出せば、電話注文がその時期集中しています。電話回線がどの程度あるとしても、このようにして失われることはありません。そこで不足している電話や深夜などの電話を受けてくける電話代行は非常に重要になっています。昔は電話代行といえば小さな会社と従業員が少ない会社の電話番号のようなものだったが、最近は一気に電話代行サービス事業は、拡充を行っていると思います。
　マルチ・スズキ・インディアは1日、5月の自動車販売台数（輸出含）が前年同月比1.9%増の10万4,073台だったと発表した。国内販売台数は前年同月比3.9%増の9万3,519台、輸出台数は同13.0%減の1万554台だった。総販売台数は4月の同4.4%増、国内販売台数は同8.9%増に続き、連続で一ケタ増にとどまるとともに、伸び率が一段と鈍化した。

　5月は、主力のA2カテゴリー車（アルト、ワゴンR、ゼン、リッツ、Aスター、スイフト）の国内販売台数は前年同月比（以下同じ）2.6%減の6万1,048台とマイナス成長に転じた。一方、Cカテゴリー車(バン：オムニ、ベルサ、Eエコ)は20.0%増の1万5,545台、A3カテゴリー車(SX4、ディザイア)は24.2%増の1万3,514台、Bカテゴリー車（MUV：ジプシー、グランドビタラ）は13.6%増の1,100台と堅調。また2011年2月に発売されたスポーティーセダンA4カテゴリー車キザシの販売台数は50台だった。かつての主力A1カテゴリー車（M800）は11.6%減の2,262台と落ち込んだ。＊Aカテゴリー車（A1-A4）は乗用車。

　11年4-5月の国内累計販売台数は前年同期比6.2%増の18万663台、輸出台数は同18.3%減の2万565台。従って、国内販売と輸出を合計した総販売台数は同3.1%増の20万1,228台となった。

　4-5月の車種別動向は、主力のA2カテゴリー車の国内販売台数が5月の販売不振が響き前年同期比（以下同じ）0.5%減の11万8,491台と低迷。Bカテゴリー車（MUV）は21.6%減の1,317台、A1カテゴリー車は0.5%減の4,790台とそれぞれ落ち込んだ。一方、A3カテゴリー車は31.3%増の2万7,413台、Cカテゴリー車は21.0%増の2万8,567台、A4カテゴリー車は85台だった。（11年6月1日、マルチ・スズキのプレス・リリースから）

06/01/2011

　印政府の統計・計画実行省（MOSPI）は5月31日、2010-11年度（10年4月-11年3月）の実質国内総生産（GDP、要素費用ベース、改定推計値：RE）が48兆7,784億2千万ルピーとなり、前年比で8.5%増加したと発表した。成長率は09-10年度（09年4月-10年3月、速報値：QE）の同8.0%から0.5%ポイント上昇。ただし、2月に公表された事前推計値（AE）の同8.6%は0.1%ポイントとわずかながら下回った。

　産業別の伸び率を見ると、「農業・林業・漁業」が09-10年度の前年比0.4%から10-11年度の同6.6%へ跳ね上がったほか、「商業・ホテル・交通・通信」が同9.7%から同10.3%へと二ケタ台に到達。「金融・保険・不動産およびビジネス・サービス」が同9.2%から同9.9%へ、「建設」が同7.0%から同8.1%へアップした。一方、「製造業」は同8.8%から同8.3%へ低下。「鉱業・採石業」は同6.9%から同5.8%へ、「電気・ガス・水道」は同6.4%から同5.7%へ、「自治体・社会および個人サービス」は同11.8%から同7.0%へダウンした。

　需要項目別では、「民間最終消費支出（PFCE）」が09-10年度の前年比7.3%から10-11年度の同8.6%へ、「総固定資本形成（GFCF）」が同7.3%から同8.6%へ加速したものの、「政府最終消費支出（GFCE）」が同16.4%から同4.8%へ急減速。「在庫品増加」のペースも著しく鈍り（実質GDPの成長に対する寄与度：09-10年度=1.8%ポイント→10-11年度=0.3%ポイント）、「内需」全体の寄与度は11.1%ポイントから9.1%ポイントに縮小した。他方、「財貨・サービスの輸出」は前年比（-）5.5%から同17.9%へ急伸。「財貨・サービスの輸入」も同（-）1.8%から同9.2%へ回復したが、輸出の伸びが輸入を大きく超えたところから、「外需」の寄与度は（-）0.7%ポイントから1.1%ポイントへとプラスに転じた。

　なお、10-11年度通年のデータと同時に公表された同年度第4四半期（11年1-3月期）の実質GDP成長率は前年同期比7.8%。09-10年度第3四半期（09年10-12月期、同7.3%）以来、5四半期ぶりの低水準に鈍化した。「総固定資本形成（GFCF）」が前年同期比0.4%の伸びに停滞したことを受け、「製造業」の成長率が前年同期比5.5%と、2四半期連続で一ケタ台の半ばにとどまったため。国内インフレ率が高止まりする中、インド準備銀行（中央銀行、RBI）が10年3月から金融引き締め政策を断続的に強化しており、金利の上昇で内需に下押し圧力が掛ってきた結果だ。原油など国際商品の高値が続き、国内のインフレ圧力も足下で一段と強まっているところから、RBIによる追加利上げが先行き見込まれており、11-12年度（11年4月-12年3月）の実質GDP成長率は10-11年度より幾分か低下し、前年比8%台前半に着地する見通しだ。（MOSPIのウェブサイト、1日付のビジネス・スタンダード紙=1面、ビジネス・ライン紙=1面、ファイナンシャル・エクスプレス紙=1面、エコノミック・タイムズ紙=1面から）

06/01/2011

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は1日12時43分現在、5月31日の終値比26.71ポイント高の18,522.99ポイントで推移している。率にして0.14%の小幅続伸。欧州債務不安後退や、前夜のニューヨーク・ダウが約128ドル上昇、4営業日続伸となったことなどを受けて、プラス圏の動きとなっている。しかし、不透明要因が依然として多いことから、上値も重い展開であり、小幅上昇にとどまっている。

　31日の同指数終値は、30日の終値比271.22ポイント高の18,503.28ポイントだった。率にして1.49%の反発。指数構成30銘柄のうち、値上がりは29銘柄、値下がりは1銘柄とほぼ全面高の展開となった。

　個別銘柄のうち、上昇銘柄で目立ったものは、ジャイプラカシュの4.53%上昇、DLFの3.64%上昇、HDFC銀行の3.02%上昇、ステート・バンク・オブ・インディア（SBI）の2.93%上昇、ITCの2.85%上昇など。下落1銘柄はシプラの1.35%下落。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）は131億980万ルピーの買い越しを継続し、国内機関投資家（DII）は59億6,660万ルピーの売り越しを継続した。（BSEの取引記録などから）

06/01/2011